あしたが消える

沖縄・那覇の桜坂劇場で「あしたが消える」(デジタルリマスター版)という映画を見ました。
副題が「どうして原発?」
正直なところ、55分と短いドキュメント映画だったにもかかわらずちょっと眠っちゃったのですが(^^;

1989年に製作された福島第一原発に関するドキュメント映画です。
ナレーターが津嘉山正種

超ざっくりと書けば、ある一人の原発関連事業に長年携わっていた労働者の死に疑問を抱いた家族が原発の放射能についで学んでいく、というようなドキュメント。
当時の被爆量管理はやはりずさんで、被ばく線量が多くなりそうな作業の際にはカウンターを持たずに行うことが横行していたらしい。
なぜかというと、被ばく線量が上限に達してしまうと被ばくの恐れがある仕事はできなくなってしまうから。
また、チェルノブイリでは国民性や被ばくに対する知識量によって被ばくを省みず収束作業に携わった労働者がいたが、現代の日本ではそのような労働者はいないと思われ、何か問題が起きたとき、誰も手をつけず、ただただ被ばく地帯から遠ざかることしかできないのではないかという懸念があるという。
本来なら、原発推進した輩が原発のすぐ近くに住んで、やるべきことをやればいいのに。

元々核廃棄物の問題も現状先送りすることしかできないのに原発推進する理由が全くわからない。
地中処分だなんだとNUMOがテレビで散々宣伝していたけれど、福島の原発事故後まったく見なくなりましたよね。
原発推進派の一つの推進根拠として「コスト」ということがあったと思いますが、ひとたび事故が起こってしまえばそのコスト面の優位性は逆に何十倍にもなって欠点になり、現に超高コストということになっているのではないでしょうか。

私は核分裂反応そのものを否定しているわけではありません。
鋭意研究対象にしていくべきものだと考えていますが、商業ベースに乗せるのはあまりにも時期尚早な現象だと考えているのです。
原発を作る費用、今回の原発事故でかかるであろうコストの一部でも太陽光発電などにふりわけていたら。
太陽光発電の研究費を増やして、今よりも10%でも変換効率を上げていれば、各家庭に普及できるていどのものができあがったかもしれません。
なぜそのようにならなかったか。
別の例ではNTT。携帯電話料金やインターネット接続料金がバカ高かったけれどソフトバンクが参入して価格破壊が起こった。
電力業界も同じような体質がないか。現在電力業界は新規参入などとても困難ではありますが、少数ながら大手電力会社以外にも電力を供給する会社が出ているというようなことが以前テレビでやっていました(詳細は忘れてしまいましたがたぶんワールドビジネスサテライトだったかと思います)。
ただ、その場合も電力を供給するのに電線が必要で、それは電力会社が持っていて、という若干インターネットと同じようにインフラ面で障壁があるようですが。
そんなこんなで原子力発電が推進された背景の一部に東電や族議員たちの私腹のためというのがあったのではないのかと訝ってしまいます。

「あしたが消える」という映画は22年前に撮られたドキュメンタリー映画ですが、その内容があまり色あせていないところに原発行政の進歩のなさが伺えますね。

あしたが消える どうして原発?〈デジタルリマスター版〉@ぴあ映画生活

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